投資信託での資産運用を継続するか損切りで売却するかの判断は

投資信託の損失が出てきた時に、継続するか、売却するの判断基準となるポイントの考え方について紹介します。

投資信託で評価損が出ている時、損切り (換金して損失を確定) した方がよいのか、続けた方がよいのか、と迷いますよね。

投資信託の損 (評価損益がマイナス) を目にすると、不安になり、心が落ち着かなくなりますよね。

確かに、一度損切りをして、次に進むのも手の一つです。損失については、確定申告で損益通算（他の所得と通算し節税できる）すればいいでしょう。

しかし、投資信託の目的は、長期運用で資産形成することで、短期的な損失は問題ではありません。

株式投資のように、キャピタルゲイン（株の売買益）を狙いに行くのではなく、長期的視点で、将来の資産形成を目指したことを思い出すべきです。

ただし問題は、投資信託の4つポイントに沿って、運用しているかどうかです。

こちらの記事を読んでくださいますと、「投資信託で損が出た時、どうしたら良いか」についてご理解いただけます。

投資信託での資産運用を継続するか損切りで売却するかの判断ポイント
まとめ

投資信託での資産運用を継続するか損切りで売却するかの判断ポイント

投資信託で損失が出た時には、損切りして売った方がいいのか。

損切りをして、確定申告で損益通算をするのも確かに一つの考え方です。

ただ、その前に、次のポイントを確認しください。

長期投資、積立投資、分散投資、コストの4つを意識して運用しているかです。

この投資信託の基本的とも言えるルールに則って、投資信託を運用している場合は、売却せずに、運用を続けた方がよいです。

その理由は、投資信託の基本的な仕組み上、高い可能性で、長期的には、プラスになるものだからです。

運用で意識してほしい4つのポイントについて、具体的に見ていきましょう。

投資信託｜長期投資

投資信託の運用で意識すべき1つ目の重要ポイントは、長期投資であることです。

つまり、「長い目で見て育てていくもの」だからです。

目先の高騰下落で、売買する商品ではないからです。

例えば、2007年の年末に、日経平均株価に連動する国内株式の投資信託を購入したとしましょう。

日経平均株価終値の推移は、次の通りです。

［日経平均株価終値の推移］
・2007年12月28日 15,307.78円
・2008年12月30日 8,859.56円
・2011年12月30日 8,455.35円
・2018年12月28日 20,014.77円
出所：日経平均プロフィル – ヒストリカルデータに基づき筆者作成

2008年にはリーマンショック、2011年には東日本大震災が発生しました。

それでも2018年の年末まで運用を続けると、購入時よりも価格が上回ります。

このように、投資信託の運用で損が発生する可能性を低くするには、長期投資を意識することが重要になります。

投資信託｜積立投資

投資信託の運用で意識してほしい2つ目のポイントは、積立投資です。

その理由は、平均購入単価の低下により損が発生する可能性を低くすることができるからです。

例えば、毎月の投資10,000円で投資信託を購入したとしましょう。

もし数量10,000あたりの価格が次のように推移した場合、10,000円で購入できる数量は、次の通りです。

［毎月の価格と10,000円で購入できる数量の推移］
・1ヶ月目：数量10,000あたり10,000円の場合、数量10,000を購入
・2ヶ月目：数量10,000あたり10,500円の場合、数量9,523を購入
・3ヶ月目：数量10,000あたり11,000円の場合、数量9,090を購入
・4ヶ月目：数量10,000あたり10,500円の場合、数量9,523を購入
・5ヶ月目：数量10,000あたり10,000円の場合、数量10,000を購入
・6ヶ月目：数量10,000あたり9,500円の場合、数量10,526を購入

6ヶ月経過した時点では、投資60,000円で数量58,662を購入しています。

この場合の数量10,000あたり平均購入単価は、60,000÷58,662×10,000＝10,228円です。

これがもし、毎月数量10,000の投資信託を購入した場合、6ヶ月経過した時点では、投資61,500円で数量60,000を購入しています。

この場合の数量10,000あたり平均購入単価は、61,500円÷60,000×10,000＝10,250円です。

積立投資 (毎月一定金額の投資) で購入した方が、平均購入単価が低下します。

このように投資信託の運用で損が発生する可能性を低くするには、積立投資を意識することが重要になります。