投資信託で毎月分配型を選ぶと複利の力がない!

この記事でお伝えすることは次の通りです。

・毎月分配型の投資信託ではそのメリットを活かせない

毎月分配型投資信託は、資産を増やすことが難しい

・資産を増やすためには、利益を元本に加えながら運用を続けることが大切

 

毎月分配型の投資信託は、投資をしながら月に1回、分配金の受け取りができます。

分配金の受け取りがあるので、人気があります。

しかし、投資信託は、中長期で資産を増やすものです。

中長期で、資産形成を期待している方には、実はおすすめ出来ません。

 

この記事で、「毎月分配型の投資信託がおすすめできない理由」をご理解頂けます。

では、解説してまいります。

 

 

投資信託で毎月分配型を選ぶと複利の力がない!

投資信託 毎月分配型 複利

 

投資信託は中長期で考えるのが大切だとよく言われます。

 

短期的な市場の動きに左右されない、

ということもありますが、

中長期の運用で最も大切な複利の力を活かせるからです。

 

例えば、5%の運用を10年間続けるとします。

100で運用を始めると次の年には105になります。

105になった次の年は110、10年後には150になっているのでしょうか。

 

いや、そうではありません。

複利の力を計算すると、以下のようになります。

105になった次の年も5%で運用できれば105+105×5%で110.25になります。

これを10年間繰り返すと162.8です。

 

運用で得た利益をどんどん元本に加えて、運用に回して増やしていく。

これが中長期の運用で最も大切な複利の力です。

 

しかし、毎月分配型の投資信託は、複利を生み出すはずの利益を分配してしまいます。

さらに大切な元本すら取りくずして払い出してしまいます。

そのため複利の力を活かすことができず、資産を増やすことが難しいのです。

 

 

投資信託の毎月分配型に複利効果はないし手数料が高い

投資信託 毎月分配型 複利

 

長い期間運用すると、手数料が運用成果に大きく影響します。

 

そのため、運用している間の手数料を低くすることが大切です。

投資信託には運用手数料が0.1%台のものがたくさんあります。

しかし、毎月分配型の投資信託の手数料は0.7%~2%程度、平均で1%台です。

 

例えば、手数料に1%の差があったとします。

これで10年間、運用を続けると10%の差になってしまいます。

 

運用手数料が高い毎月分配型の投資信託ではなく、手数料の低い投資信託を選びましょう。

 

 

投資信託で毎月分配型は複利効果がない|おすすめできない

投資信託 毎月分配型 複利

 

毎月分配型の投資信託は中長期で資産を増やしたい方にはおすすめできません

その理由は3つあります。

1)毎月分配型の投資信託は、毎月、元本を取りくずしているからです。

2)中長期の資産運用で最も大切な複利の力を活かすことができないからです。

3)毎月分配型の投資信託の手数料が高いからです。

 

毎月分配型の投資信託は、分配金があるために、人気があります。

しかし、投資信託のメリットであるはずの複利の効果がありません。

また、手数料も高いことから考えて、おすすめできる要素はありません。

 

投資信託の毎月分配型の分配金は元本の取りくずし

毎月分配型の分配金は元本の取りくずし

 

毎月分配型の投資信託というと、毎月利息のように収益を受け取るイメージがあります。

しかし、投資信託の「分配金」は、その言葉の印象とは違い、投資信託の利益を分配するものではありません

 

投資信託の分配金は、投資信託の運用から得た利益だけでなく、元本の取りくずしが含まれています。

とりわけ分配金の利回りが高い毎月分配型の投資信託の分配金は、ほとんどが元本です。

 

ネット証券などの分配金の利回りランキングには、利回りが10%を超えるような毎月分配型の投資信託がたくさん掲載されています。

 

例えば、日本のREIT(不動産投資信託)に投資をする毎月分配型の分配金利回りは17%あります。

魅力的に感じますよね。

 

しかしこの投資信託が投資をしているREITの配当利回りは3.7%くらいしかありません。

投資信託の運用から得た利益と分配金の差は、ほとんどが元本の取りくずしです。

 

これでは資産を増やすのは難しいですよね。

 

 

まとめ

毎月分配型の投資信託は、中長期で資産を増やしたい方にはおすすめできません。

 

中長期の資産運用は、手数料を低くおさえて、利益を元本に加えながら運用を続けることがポイントです。

しかし、毎月分配型の投資信託ではそのメリットがありません。

 

毎月分配型の分配金利回りだけに目をうばわれないことが大切です。

 

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